プレ・シンギュラリティで変わる経済流通システム「ポストヒューマンとベーシックインカムと仮想通貨とテレビゲームとあなた」

技術的特異点(Technical Singularity/テクニカル・シンギュラリティ)は2045年に起こりますが、すでにその前段階としてのプレ・シンギュラリティは始まっているといわれています。

シンギュラリティが起こった瞬間の向こう側の時間になにが起こるのか? それはまだ人類の知るところではありませんが、プレ・シンギュラリティの時代においてはまだまだ想定できる範囲のものとなります。

では、プレ・シンギュラリティの時代においてわたしたちの世界はどのように変わっていくのでしょう?

一番大きくわたしたちに影響をおよぼすこととして「経済流通システムの変化」があります。

その変化のキーワードこそが「ポストヒューマン」「ベーシックインカム」「仮想通貨」そして「テレビゲーム」です。

あたかも関連性のないこれらのワードですが、密接に絡まってくるこれらの言葉。

いったいどのようにわたしたちの生活は変わっていくのでしょう?

これから起こる「消費者の減少」その理由と対応

世界には大きく分けて2つの経済システムが存在し、それは資本主義と社会主義になります。

代表的な国として資本主義の国はアメリカ、日本、カナダ、韓国、イギリス、フランスなど。

そして社会主義の国は中国、ソ連、キューバ、ベトナム、東ドイツ、北朝鮮などとなります。

このように大きく2つの経済システムこそありますが、双方とも「売り手と買い手」という対になる関係性がシステムの根幹には存在し、言い方を変えれば「消費者と生産者」がともに存在してこそ経済は成り立つのです。

しかし、2025年ごろから先の年代に、この関係性が危ぶまれる事変が訪れます。

それはズバリ「消費者の大幅な減少」です。

世界的な規模で経済の大本となる消費者の割合が減っていく現象が起ころうとします。買う側がいなければ、いくら生産が行われても経済は回って行きません。

そして、それを予防・回避するために大きな「経済流通システムの変化」が行われます。

さて・・・それはどのような経緯で始まっていくのでしょう?

ポストヒューマンの誕生

まずはじめに最初のキーワード「ポストヒューマン」から。

シンギュラリティが起こる2045年前後に、現在の人類に替わる新たな人類としてポストヒューマンが現れるといわれています。

現在ではその候補としてAI・人工知能が挙げられていますが、人間と機械の融合体という説も挙がっています。

この原型ともいうプロトタイプのポストヒューマンが2025年前後に登場します。

ポストヒューマンは人間型のロボットで、

・一般的な人間が行える動作は手足、指先まで全て再現可能

・人間以上の形や色、言語に対しての認識力

・一般的な人間以上の腕力・持久力

・人間の行った作業のトレース

・一般的な人間と同等の作業完遂速度

これらの能力を備えています。

このポストヒューマンは現在の主要IT企業4社、通称GAFA(ガーファ)ことGoogle(グーグル)、Amazon(アマゾン)、Facebook(フェイスブック)、Apple(アップル)のどれか、もしくはこれらに匹敵する超巨大企業から発表されることになります。

そして、同時にポストヒューマンを開発した超巨大企業は、このロボットの販売について世界に向けて統一の条約制定を投げかけます。

その条約の中心となるのは「ポストヒューマンの価格設定」です。

ポストヒューマンは、人間と同等の作業をすることが可能で、特に工場ラインや建設現場において人間の従業員の替りとして働くことができます。

よって、工場などにおいては機械による完全オートメーション化が可能となります。

ですが、超巨大企業が世界に投げかけるのは、ポストヒューマンの導入により起こる大量な失業者の発生および、そこから発生する貧困者急増の予防で、その対応策としてポストヒューマンの販売価格を、通常の人間ひとりの給与に対して同等よりもやや上にすることを提言します。

そうすることで、ポストヒューマンを導入する企業は慢性的に人材不足か、危険作業により人材が集まらないようなものに絞られるわけで、人間と同等の作業速度しかもたないロボットをわざわざ人間の替わりに導入するような企業は現れにくくなるわけです。

その条約は締結し、ポストヒューマンは原価は一般的な乗用車1台分くらいですが、販売価格はクルーザー1隻分ほどの超高利益を生み出す製品となります。

人工知能によるポストヒューマンの進化

具体的な数字があったほうがわかりやすいと思うので、わかりやすい数字を具体的に表して、ここまでのおさらいをしてみましょう。

ポストヒューマンの原価は高く見積もっても1台約500万円。これを一切の条約を決めず、現代のiPhone(アイフォーン)のように原価率約50%の1,000万円で販売したとしましょう。

ポストヒューマンの使用耐年数が約10年として、製造業者や建設会社は年間約100万円でポストヒューマンを使用できます。

そして、ポストヒューマンは人間と違い24時間365日駆動できるので、約3倍の人時をこなすことができます。つまり1台購入するだけで人間を3人雇用したのと同じになります。

そうなるとポストヒューマンは年収40万円以下の給料で就労できる人間と同等になり、この金額は中国の低所得層者よりも大きく下回ることになります。

なんの対策もせず、ポストヒューマンを1,000万円で販売したならば瞬く間に世界中の肉体労働作業員は職を失うことになります。

このようなことから、ポストヒューマンの価格は1台約10億円と決定されました。これはあくまで販売した場合の価格です。

この価格設定は、先進国において人間ひとりの生涯収入が約3億円ということから導き出されました。

通常であれば人間は1日のうちの約3分の1の時間を労働に費やし給料をもらいますが、ポストヒューマンの場合は24時間365日駆動できることから、大雑把ですが約3倍の10億円という数字が算出されました。

年間契約でのリースの場合は、通常の人間が約40年間仕事に就きますので、10億円の40分の1で、約2,500万円。ポストヒューマンは24時間仕事ができるので、1台で約3人分の人時を埋めることができるので3分の1にして約800万円。

800万円以上の年収となる人間の作業員というのはなかなかいませんので、ポストヒューマンは最初に想定された通り、慢性的に人材不足の工場や、危険地帯での作業に使われるだけで、大きく人間の仕事を奪うということはありませんでした。

しかし、ポストヒューマンの販売が始まってから数年が過ぎたころ、世界中の企業からポストヒューマンの受注が始まります。

その理由は、ポストヒューマンの大幅なアップデートです。

これまで、能力的には人間1人分にしか満たなかったロボットであるポストヒューマンですが、僅かな時間で進化を遂げ、人間3人分にも匹敵する作業速度を身に付けたのでした。

その根幹にあるのは人工知能「ディープラーニング」による学習の成果によるものでした。

少ない台数ではありますが、実際の現場にて作業を行うようになったポストヒューマンは、そこで多くのデータを収集し、そのデータを元に機械的にも機能的にも大幅な進化を遂げたのでした。

最初のポストヒューマンは、年収800万円の作業員に値する価格でしたね。それが1台10億円という価格こそ変わりませんが、作業速度が3倍になったことで年収300万円以下の作業員に値する価格となったわけです。

更にいえば、ポストヒューマンはあくまで機械なわけで、仕事をしてもらうにあたって人間のように福利厚生もいらなければ交通費の支給も必要ありません。ポストヒューマンのみで製造ラインを構築すれば、従業員のための食堂なども必要ないわけで工場建設のコストも安く済むわけです。

それらを算出すると、先進国内においては一般的な工場や建設現場においては、人間の作業員よりも安価で仕事をこなしてもらえることとなり、多くの企業が超巨大企業に対してポストヒューマンを年間契約でのリースで大量発注を行い始めました。

経済システムの大きな変化「ベーシックインカム」開始

ポストヒューマンの大量導入によりなにが起こるかといえば、それはもちろん人間の労働者の就職難です。

通常、工場や建設現場において、作業員は四半期から半年、もしくは1年という期間での契約のもと仕事に就いています。

正社員であれば、労働基準法のもと本人の意志がなければ退職させられることはありませんが、作業員のほとんどは期間契約のため、契約更新せずということで離職や退職を会社側から迫られます。

これにより先進国全体の4割の人間が就職難民となり、世界的な問題となります・・・

否、なろうとしていました。

実のところ、超巨大企業はポストヒューマンを発表してから、この就職難までの流れを一連のロードマップとして計画に取り入れており、ポストヒューマンから端を発するこのプロジェクトを次の段階へとステップアップします。

それが「ベーシックインカム」です。

この言葉はそこそこ馴染みのあるものだと思いますが、簡単に説明すると国や企業、機関が、そこに属する住民や従業員に対して、給与所得以外の「補助金」を一定額給付することです。

現代ではフィンランドが実験的に行ったり、前述したGAFAのうちのいくつかの企業が同じく実験を予定していたりします。

ポストヒューマンを作り出し販売をする超巨大企業は、なにせ500万円以下の原価で10億円の機械を販売しているわけです。1台あたり約9億5,500万円の利益から生まれる資金を元に、ベーシックインカムをスタートさせます。

そして、その最大の理由はなにより「消費者の確保」です。

記事の冒頭で伝えたように、経済には根本的な「売り手と買い手」「消費者と製造者」の関係が必要です。

世界において4割もの失業者が出たとしたなら、このバランスは一気に崩壊を始め、回復までに半世紀は要することでしょう。科学の発展は停滞し、シンギュラリティなど言ってる場合じゃありません。

記事を読んでくれている方の中には「そうは言っても、経済を動かしているのは資本家を始めとした富裕層であり、彼らは単純に失業者を見捨てるのではないか?」と思う方もいるかもしれません。

では、もし資本家や富裕層が、そして超巨大企業が、それら失業者を切り捨てたとしましょう。

経済にはバランスというものがあり、そこに関わる人口がいくら変動しようともその割合は変化しないといわれます。

ざっくりとした数字になりますが、世界には経済をコントロールできる3割の富裕層がおり、世界の7割の資産を所収しています。そして逆に7割の庶民がおり、その資産は世界の3割に値します。

このバランスは人口の増減に関わることなく、3割が富裕層、7割が庶民となります。

そうなると、失業者が大量に発生し、庶民の約4割が貧困者へと変わったら?

バランスを保つためこれまで富裕層にいた約4割の人間が、庶民に格下げするまで資産を失うことになります。

つまり、失業者を貧困者にしない、イコール「消費者を確保」するということは、富裕層や資本家にとっては自分の身を守ることに直接繋がるわけです。

ましてや、ベーシックインカムを行うための財源は確保されているわけですから。

超巨大企業は、ある条件のもとベーシックインカムの制度をスタートさせます。

企業別ベーシック・インカムを実現させる仮想通貨

少しだけ時間を戻し、2025年ころ・・・つまり、超巨大企業がポストヒューマンを世界に発表した頃と時を同じくして、超巨大企業はIT系や製造業に関わらず、衣料系や飲食、サービス業などさまざまな業種の企業と事業提携を始めます。

また、伝え漏れていると思いますので補足しますが、ポストヒューマンの台頭により先進国において4割近くの失業者が発生しかけるのが2030年前後のころの事変。

そして、スマートフォン黎明期のApple社のように、ポストヒューマンの市場は当初一社独占でしたが、いくつかの超巨大企業が半年から1年遅れで市場参入してきます。もちろん、販売価格1台10億円という条約のもとです。

そして迎えたベーシックインカムのスタート。

ポストヒューマンを扱う複数の超巨大企業は、ほぼ同時期にベーシックインカムを、ほぼ同条件で開始します。

その条件とは?

・毎月、ベーシックインカム受給者は、超巨大企業に定額を支払うことで、定額の補助金を受け取ることができる

・給付された補助金は、超巨大企業が提携する店舗や機関においてのみ使用することができる

というものです。

内容の説明をする前に、わかりやすい具体的な数字があったほうが良いと思うので、具体的なわかりやすい数字で説明しますね。

まず、給付される補助金の金額は約25万円となります。

この数字は、先進国において人間ひとりの生涯年収を3億円とし、人間の一生を100年とした場合のひと月にもらえる金額に値します。計算式は3億÷100年÷12ヶ月です。

超巨大企業に対して、受給者はベーシックインカムの申請さえすれば、生まれたばかりの0才児でも、寝たきりで働くことが無理な老人でも毎月25万円給付されます。4人家族であれば、年間の世帯収入がいきなり1,000万円を超えてくるわけです。

ただし、この補助金は、受給者の住む国や地域など関係なく、同一銘柄の「仮想通貨」にて配布されます。

また、受給者は補助金の仮想通貨を受け取る条件として約5万円前後の、現金による超巨大企業に対しての支払いが必要とされます。

つまり、超巨大企業は現金5万円で25万円分の仮想通貨を売るというわけです。

なぜそのようなことをするかといえば、いわゆる担保のようでもあり、保険会社の保険料に似たものです。

超巨大企業も、もしもの場合に備えて毎月現金5万円を受給者から徴収して、いざというときのためにスプールしておきたいのですね。

この約5万円ですが、受給者は労働にて作り出す必要がありますが、もらった仮想通貨を現金化して支払うことも可能です。ただし、高い割合での手数料が必要となりレートも変動しますので、大きく損をしてしまう場合がほとんどです。

そして、受給者は超巨大企業が提携している店舗や機関で買い物や支払いを、補助金25万円分の仮想通貨を使用して行うことができます。

衣食住と、生活をする上で必要な店舗は現実世界はもちろん、ネット内なら無限大に存在します。更には、レジャー施設や観光地でも仮想通貨は使用できるので、受給者は月に5万円の所得ができる仕事さえすれば、日々の生活を不自由なく過ごすことができるようになるというわけです。

ただし、受給者自身がベーシックインカムを受けている以外の企業が提携する店舗やネットショップで買い物をする場合は通常の現金が必要となります。

また、他企業が提携する商品が自分が利用できる店舗で売っていないわけでもありません。人気がある商品であれば、売り上げを見込んで他企業が仕入れてきます。ですが、その際に企業間での「関税」が支払われることになり、割高になることは確かです。

そのため「消費者の確保」として、人気のある店舗やサービスの超巨大企業間での引き抜き合いは通例となります。

また、受給者に対して支払われるベーシックインカム補助金の値上げや、仮想通貨と引き換えになる支払金の減額など、現代の携帯キャリア各社の営業戦略と同じような動きが超巨大企業によって行われます。

テレビゲーム業界の勃興

さて、ここまで読んでいただいたことで、冒頭で伝えた「経済流通システムの変化」というものが起こる原因と、変化の形がわかっていただけたと思います。

現在の経済流通のシステム・・・つまり、世の中のお金の回り方をざっくりと表したのが以下の表です。

これ以外にも国や自治体、金融機関などとの関係性もあるのですが、わかりやすくざっくりとなので「超巨大企業」「企業・機関」「消費者」の3つのカテゴリーの関係だけで表させてもらいます。

なお、赤い矢印がお金の進む方向で、青い矢印は仕事やサービスなど、お金の対価として提供される方向です。

これが、ポストヒューマンの台頭およびベーシックインカムの開始により以下のように変わります。

表のように、超巨大企業は一般の企業や機関からポストヒューマンの使用料として莫大な資本を集め、それを消費者に対して振り分けるという形になります。

その分、消費者と企業の間にあった仕事に対しての対価の給料のラインは細くなりました。

世界全体の人間の就業できる仕事の量は一時的に大幅に減ります。これを見かねて、全ての人間が平等に就業できるよう、資格や特別なスキルを要さない一般職については、月間の就業限度時間がひとりあたり60時間までと制限されます。働き口はこれにより増えるわけですが、収入は大幅に減ってしまいます。

とはいえ、ベーシックインカムの給付により衣食住に「遊」を含めてもお金は余るくらいです。無理に働かなくとも、そこそこの生活で良いのであれば生きてはいけるわけです。

更には、仕事の時間もこれまでの3分の1以下に減ったことで、好きに使える時間・・・いわゆる余暇が大幅に増えました。

しかし、その余った時間をたっぷり使ってのめり込むことができるような趣味を選ぶのには、ある程度「安価」でコスパの良いものが必要となってきます。

そこで世界的に改めて注目されるのが「テレビゲーム」でした。

漫画を読んでも1時間で400円、映画なら2時間で2千円、ゴルフなら6時間で1万円、旅行なら32時間で2万円。

どれもレジャーは時間あたりの単価が1千円を超えてくるものが多いですが、テレビゲームは1時間あたりの単価が100円を切ってきます。

それでいながら、映画やドラマを観るような感動体験をすることができ、スポーツのような競技性があり、旅行で得られる高揚感もあります。

余暇にあてられる時間が現代の3倍以上に膨らんだベーシックインカム時代で、一番経済成長するジャンルは「エンターテイメント業」です。

IRをはじめたとした高級リゾート、テーマパーク、観光地。

ショービジネス、映画、ドラマ、演劇、アニメに小説、コミックなど。

雇用の面においても、エンターテイメント業は潤っていきますが、突出して「テレビゲーム産業」がそのなかでも群を抜いて成長していきます。

1万円以下の価格で100時間以上プレイできるテレビゲームは、余暇を過ごすことにおいて最高の趣味として浸透していくことになります。

現代においては映画が最高のエンターテイメント「総合芸術」として扱われていますが、その場所には今後テレビゲームが立つことになるでしょう。

なお、GAFAの一角Google(グーグル)は2020年より新しくクラウドゲームサービスを起ち上げます。

「ポケモンGO」をはじめ、スマホゲーム全盛期の現代。テレビゲームの市場シェアはここ10数年変ることなく、拡大化が難しく旨味があるとは思われていないのにも関わらずGoogleがあえて乗り込んできたのは、前述したような理由があるわけです。

と、ここまでがプレ・シンギュラリティでの世界の大きな変化を大雑把に記したものです。

補足として、年代的にこれらの事変をまとめると、

2025年 プロトタイプ・ポストヒューマンの出現

2028年 アップデートしたポストヒューマンの大量受注開始

2030年 消費者の減少がはじまる

2033年 ベーシックインカムの開始

と、なります。

なお、年号は今後のテクノロジーの発展速度によって前後しますがだいたいこのような感じです。

注目してほしいのは消費者の減少からベーシックインカムの開始まで、3年ほどではありますが時間が空くというものです。

理由としては、ベーシックインカムを民間が行うことに対して各国の政府が法律の整備に時間をかけすぎてしまったということになります。いつの時代もテクノロジーの発展に足枷をつけるのは政治家たちですね。

結果的に、世界が恐慌におちいるようなことにはなりませんが、その時点で完全に職を失い、且つそれなりの蓄えがない方たちは路頭に迷うことになりました。悲惨な結末を迎えた人も多いです。

そうならないためにも、それなりの余力はこれから必要になってきますね。

どこまでお力添えできるかわかりませんが、その方法はブログにて紹介していきたいと思います。

グループの「”自称”かわいい物欲のかたまり女子小学生」は、物欲を満たすためにお金の増やし方も学んでいるので、そのへんは彼女にお任せします。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

またわたしの記事を読んでくれたらうれしいです。